日本における撮影窓口となる特定非営利活動法人ジャパン・フィルムコミッション（JFC）が4月15日（水）、ロサンゼルスの総領事公邸で世界の映像製作者に向けた設立発表会を、世界各地のフィルム・コミッションがPRを行う「ロケーションズ・トレード・ショー」（4月16?18日）の前日に行った。

JFCは、日本の100以上のフィルムコミッションが加盟する「全国フィルムコミッション連絡協議会」が、活動の幅を広げるために移行された組織。全国の撮影支援ネットワークを強化し、国内外の映画・映像作品の製作支援を初め、フィルムコミッショナーや映像関係者の人材育成支援、映像産業の振興、映像文化の普及、地域資源の評価などを行う。また、国や地方公共団体、映像関係企業や団体、職能者組織などと協力し、日本の撮影環境の発展に寄与することを目的としている。

伊原純一総領事は、コンテンツ産業を「麻生太郎首相が推進する三大産業のひとつ」とした上で、「日本の原作または日本が舞台の作品が、自国で撮影されることにより、よりリアルで印象的な作品になると信じている」と強調。経済産業省の加藤幹也氏は、「雪が降る北海道から亜熱帯の沖縄、この季節には桜が満開の東京など幅広い気候と風土、そして職人気質のスタッフと原作にめぐまれた日本」をアピールした。

発表会には、「ハイスクール・ミュージカル」シリーズのプロデューサー、バリー・ローゼンブッシュをはじめとする製作者や、トレード・ショーを主催するAssociation of Film Commissioners International（AFCI）のビル・リンドストローム代表ら約70人が出席した。